大門病院は津市の中心部に位置し、整形外科、外科、脳神経外科、リハビリテーション科を設置し、救急医療や外傷・手術などの急性期医療から、慢性期医療の療養病床まで地域の医療に努める病院です。重度の脊椎疾患（腰痛、頸部痛、上下肢痛、歩行傷害など）・膝痛（人工関節置換）・頭痛など専門医の診療もおこなっております。

病院理念

　　　地域の期待に応え、安全で安心な医療を提供し、温かい医療環境に努めます。

基本方針

（１）救急医療、福祉医療に積極的に取り組み、地域住民に信頼される病院づくりを進めます。

（２）患者様に真心で接し、わかりやすい丁寧な言葉で対応します。

（３）近隣の医療機関と連携を深め、地域医療の充実に貢献します。

（４）患者様のプライバシーを尊重すると共に、十分な理解と納得を得るよう努めます。

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院長挨拶

　今回は当院ホームページにお越しいただきありがとうございます。
当院は津市の中心部に位置し、整形外科、外科、脳神経外科、リハビリテーション科を設置し、開院以来「地域の期待に応える安全で安心な医療の提供」をモットーに「地域医療の発展」に尽力しております。

　また、三重大学を始めとした精鋭スタッフの派遣を受け、最新機器を駆使した適格な検査と診断による高度医療や救急医療に取り組んでいます。

　平成24年6月には新病院が完成しました。この機会に電子カルテを始めとした新しいシステムの構築に努め、よりスピーディで質の高い病院づくりをめざしてまいりますので、皆様の一層のご理解、ご支援をお願い申し上げます。

病院概要

医療機関名　　　　医療法人社団　雄飛会　大門病院
所在地　　　　　　三重県津市大門１−３
理事長　　　　　　池田　雄三
院長　　　　　　　池田　雄三
病院種別　　　　　一般病院
許可病床数　　　　一般病床41床　地域包括ケア病床14床　回復期リハビリ病床27床　療養病床24床
職員数　　　　　　105名
診療科名　　　　　整形外科　外科　脳神経外科　リハビリテーション科　　　
診療時間　　　　　9：00〜12：00　15：00〜17：00　木曜9：00〜11：00　（日・祭日・木曜午後：休診）　　
構造　　　　　　　鉄筋コンクリート耐震構造
救急体制　　　　　2次救急輪番体制　　　　　　
実績等（2019年度）　　　救急搬入件数　396件　
　　　　　　　　　　　　 手術数 292件（整形外科手術：281件、外科：11件　）

　　　　　　　　　　　　　上肢骨折50件　　下肢骨折84件　　変形性膝関節症（人工関節置換)1件
　　　　　　　　　　　　　大腿骨頸部骨折35件　 変形性股関節症及び大腿骨頸部骨折（人工関節置換）10件
　　　　　　　　　　　　　抜釘手術44件　　肩腱板断裂手術7件　　手根管開放手術6件　　腱鞘切開術14件
　　　　　　　　　　　　　皮膚皮下腫瘍摘出手術10件　　ソケイヘルニア2件　　その他27件　
地域連携実績 （平成23年度）
　　　　　　　　　紹介患者受入れ数（半年）　総数：517件    (病病：150　病診：351　病施設：16）
　　　　　　　　　逆紹介患者数　　（半年）　総数：274件　  (病病：149　病診：114　病施設：11）
　　　　　　　　　入院加療実施件数（半年）   総数：102件    (病病： 42    病診：45     病施設: 15）
　　　　　　　　　検査依頼受入れ数 　1333件（MRI・CT　大学病院156件　近隣医院1177件　）

開設年　　 　　　　昭和49年

院内体制

病院沿革

昭和49年

世古口外科・整形外科として19床にて開院。

昭和56年

大門外科・整形外科と改名し病床数35床にて新築移転。

昭和57年

入院病床を35床から52床に増床

平成01年

病院増改築。病床数52床から96床に増床

平成02年

救急病院として認定される。

平成07年

新病棟増築　97床から115床に増床。

平成10年

療養型病床を設置　一般病床78床　療養型病床37床に病棟を再編成する。

平成18年

一般病床90床　療養型病床25床に病棟を再編成する。

平成19年

津市二次救急輪番病院に指定される。

平成20年

医療法人社団雄飛会大門病院へと法人化する。

平成24年

新病院を建設する。一般病床81床　療養型病床25床に病棟を再編成する。

平成27年

回復期リハビリテーション病棟を27床開設し、一般病床55床、回復期リハビリテーション病床27床、療養型病床24床に病棟を再編成する。

平成31年

地域包括ケア病床を14床設置し、一般病床41床、回復期リハビリテーション病床27床、療養型病床24床に病棟を再編成する。

　

就業体制

次世代育成行動計画

職員が仕事と子育てを両立させることができ、働きやすい雇用環境を整備するため次のように行動計画を策定する。　

計画期間：令和5年4月1日〜令10年3月31日までの5年間

目標１：計画期間内に育児休暇の取得率を次の水準にする。
　　　　女性職員・・・取得率を100％とする。
　　　　男性職員・・・全職員に占める男性職員の割合は小さく、その中でも対　　　　象となりえる者は少ないが、計画期間中の出生時育児休暇をはじめとす　　　　る活用事例を実現する。
　　　＊子供が原則1歳になるまでの期間で、一日単位でも可
　　　＊事前に計画を届けるものとし、この期間は無給となる。

対策　：管理職員に取得促進の徹底を行い、電子掲示板などにより職員への
　　　　周知を図る。（Ｒ5.4〜）

目標２：多様な勤務形態の活用を図る。
　　　＊保育所への送迎等やむ得ない場合に時差出勤制「ズレ勤」を認める。
　　　＊育児短時間勤務の活用事例を実現する。
　　　　（育児短時間は、3歳までの子の養育のため、出退社時間を調整し一日　　　　　　6時間勤務を実施する。但し、この期間の給与は減額調整されます。）
　　　＊夜勤回数の増減を希望する職員に可能な限り配慮する。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　
対策　：管理職員に趣旨の徹底を行い、電子掲示板などにより職員への
　　　　周知を図る。（Ｒ5.4〜）

目標３：院内教育・研修については勤務時間内に可能な限り実施する。

対策　：管理職員に趣旨の徹底を行い、電子掲示板などにより職員への
　　　　周知を図る。（Ｒ5.4〜）

目標4：不妊治療のための通院事例が生じた場合には、利用可能な休暇制度を活用　　　　整備する。
　　　＊半日単位及び時間単位の年次有給休暇(２日の範囲内）を活用する。　　　　　＊有給の特別休暇（年次有給休暇で不足する分を月１日の範囲内(時間単位　　　　））を付与する場合の運用方針を整備したが、この運用方針の活用事例　　　　が積み重なった場合には、独立した特別休暇として規定の整備を行う。　　　　(前計画期間内には、不妊治療のための通院事例がなかったため、整備し　　　　た運用方針を適用することはなかった。）囲内（時間単位）で付与する　　　　。）

対策　：時間単位の年次有給休暇制度については、管理職員に趣旨の徹底を行い　　　　半日単位の年次有給休暇制度も含めて電子掲示板などにより職員への周　　　　知を図る。（R3.4〜）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　不妊治療のための有給の特別休暇の具体的な運用については、実際の事　　　　例が生じたときに個別に検討する。（R5.4〜）

女性活躍推進法に基づく一般事業行動計画

1.計画期間：令和5年4月1日~令和10年3月31日　　　　　　　　　　　　　　　

2.当社の課題　

男女の平均継続勤務年数の大きな差異はないが、勤続年数自体は短い

3.目標

・男女ともに平均勤続年数を10年以上とする。特に、全職員の6割以上を占める看護部門の職員について重点化して取り組む。

4.取組内容と実施時間　

　取組1：看護部門の職員の負担軽減を図るため、毎年度策定する改善計画を複数項目以上、実践できるように努める。

令和5年4月　看護職員負担軽減会議における当該年度改善計画の策定

令和5年5月　看護部門および役割分担を行う他部門での実践

令和5年10月　看護職員負担軽減会議における中間進歩管理の実践

令和6年3月　看護職員負担軽減会議における改善計画の取組み実績の振り返りと次年度改善計画に向けてのブラッシュアップの検討。

＊６年度~９年度の各年度においても、上記と同様のサイクルで取組を進めてい　く。

（男女平均勤続年数2023.6月現在）

　　　　　　男性　　　　　　女性　　　　　全体　

全職員　　　9.63年　　　　10.84年　　　　10.56年

正規等　　　9.78年　　　　7.68年　　　　8.29年

パート　　　8.50年　　　　16.25年　　　15.56年

看護職員　　5.17年　　　　11.15年　　　10.52年

ＷLB（ワークライフバランス）の取り組み　　　　　　

　　　　　　　　　　　　　　　　大門病院では、WLB（ワークライフバランス）に係る三重県看護協会の取り組みを
　　　　　　　　　　　　　　　　受け、平成28〜29年度の2年間で以下の取り組みを進めています。　

　　　　　　　　　　　　　　　　１・ミッションとビジョン
　　　　　　　　　　　　　　　　○　ミッション「地域医療に貢献し、安全で安心な医療を提供する」
　　　　　　　　　　　　　　　　○　ビジョン「職員が働きやすい環境を整え、質の高い医療・看護の提供を目指す」

　　　　　　　　　　　　　　　　２・アクションプラン
　　　　　　　　　　　　　　　　（１）就業規則の周知（就業規則の周知、労働条件・労働環境・ハラスメント等に関
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　する職員の相談窓口の設置など）
　　　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　（２）新看護体制を考える（看護ケア充実のための業務の見直し・整理と看護必要度
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　の評価における実践記録の整備など）

　　　　　　　　　　　　　　　　（３）教育体制を整える（新人教育研修の構築・実地指導者の育成、中途採用者及び
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　看護補助者の教育の強化など）